1.タイで暮らすならディアライフにご相談を！

ディアライフはタイで暮らしたいという人やバンコクに仕事で赴任するという人などにおすすめの物件紹介カンパニーです。
タイに住みたいという場合、現地にお部屋を借りることが必要です。

しかし、国が違えば賃貸住宅を契約する時に戸惑うことも多いといえます。
そんな時、ディアライフは15名の日本人の駐在スタッフが、タイでも日本の不動産仲介業の基準で営業しているため、お部屋探しを安心して行うことができます。

日本で宅地建物取引士の資格をもつスタッフも常駐していますので物件の案内や入居後のアフターサービス、デポジット返金交渉等、すべて日本人スタッフに対応してもらえて安心です。

ディアライフはバンコクだけでも年間1,500件以上の不動産仲介を取扱っていて、タイの不動産仲介会社としては最大級の取り扱い実績があるのです。
そのため交渉の際に任せることで賃料や条件の交渉などもしてもらえるのです。

また、物件が決まった時には、スタッフがお客様の入居に立ち会って、いっしょに室内の家具や家電チェックや鍵の受け渡しなどを行います。
そして、万全な状態で入居していただけるように、入居日直前に電気や水回り、電化製品や家具など、20項目以上に渡ってチェックして万全を期してもらえます。

2.入居から退去まで専任の担当部署が様々な手続きを代行してくれる

この会社では物件の案内や契約だけでなく、入居から退去まで専任の担当部署が様々な手続きなどもお客様に代わって対応しています。
そのため、インターネットやウォシュレット、日本のテレビやメイドサービスの申し込み、契約更新やエアコンや水回りのトラブルの解決やデポジットの返金交渉など、安心して任せることができます。

バンコクの外国人用賃貸物件は施設が充実しています。
前提としてすべてが高級物件になるため、フィットネスやプール付きの物件がほとんどです。

そして、中にはコーヒーショップやミニマートなどが併設されている物件もあります。
さらに、サウナやゴルフ練習場、子どもの遊び場なども備えられているところもあるのです。

プールの広さは物件によって異なっています。
水泳を習いたいという場合、コーチを呼んで水泳のプライベートレッスンを受けることもできるのです。
さらに、家族で赴任をするという場合には子ども用プールや中庭が広い遊具付の物件も人気があるのです。

3.タイでは家電や家具などが完備されている物件が基準になる

日本では家具や電化製品は自身で用意するようになっているといえますが、タイではテレビや机などの家具やエアコンや冷蔵庫、電子レンジといった家電は完備されている物件が基準なのです。

そのため、より快適に入居できるという物件が多いのです。
しかし、だからこそ物件選びの際は家具や電化製品などに不具合がないかどうか等を確認することも大切で、言葉や文化の違うタイでこの点も安心して対応できるようにサービスが提供されているのです。

例えば、入居後に水漏れなどのトラブルが発生してしまった場合、壊れた電化製品の修理を依頼する必要があります。
しかし、日本語は通じないし、契約書は英語で困ってしまったという場合、ディアライフのお客様相談室に日本語で問い合わせすることで、オーナーやアパート管理事務所などに連絡を取って不具合解決に向けてサポートしてもらえるのです。

タイでも退去時には原状回復が原則となっており、オーナーから原状回復の請求があります。
この点については経年劣化については補修費は負担する必要はないといわれていますが、何をもってダメージか経年劣化とみなすかといった判断基準はオーナーによってまちまちだといわれています。

一般的には単身やカップルなどでは5,000バーツまで、家族連れの場合には15,000バーツくらいまでが原状回復費とクリーニング費用として請求されるといわれます。

4.日本人の駐在スタッフが日本の不動産仲介業の基準で営業している

タイでの賃貸契約は日本と比較してどのようになっているのかという点などは入居前に確認しておくことで安心して入居を行うことができます。
退去時にチェックされるポイントはフローリングとソファーやカーテンなどのファブリックといわれていますが、そうした説明を具体的な物件について受けられるということはとても重要なことです。

タイ語はよくわからないという場合には、そのような点などを日本語で説明をしてもらえるということはとても安心といえます。

このように、ディアライフはタイで暮らしたいという人や仕事で赴任するという人などにとって心強い物件紹介会社です。
タイに住みたいという時には、現地に部屋を借りることが一般的です。

しかし、賃貸住宅を契約する時には様々な事前説明を受ける必要があります。
そのような時、ディアライフは15名の日本人の駐在スタッフが日本の不動産仲介業の基準で営業しており、慣れたシステムで部屋探しをサポートしてもらえるという物件紹介会社です。

タイに住むのは初めてという場合、安心して入居できるように入居から退去まで一貫したサポートが提供されていて安心して入居できるといわれているのです。

「安藤社長率いるディアライフの実力 | 経営talkオンライン」より一部抜粋

▶️復興支援の募金について

日本ではこのところ多くの災害が起きています。
災害が起きた直後は注目度も大きく、多くの人が支援をしたいという気持ちになるものです。

実際に現地に足を運び手助けをするという方もいますし、そこまでは出来なくても募金という形で協力しているという方も多くなってきています。
人の力は大切ですが、物資など必要なものを支えていくようにするためにはお金も重要なものになりますから、こうした取り組みは重要な役割を果たしていくことになります。

お金を出すという事であれば時間や場所に囚われずに行うことが出来ますから、誰にでも可能なことともいえます。
たとえ少額でも多くの人が酸化しているならそれは大きな金額になり、できることが増えていくでしょう。
こうした繋がりを作っていくという事も大切なことと言えるかもしれません。

勿論災害直後の支援という事も重要なことではあるのですが、もう一つ考えておきたいことが復興支援です。
災害時に避難生活を乗り切るためという事で物資や手助けが必要になることは想像しやすいですが、そこから元の生活に戻っていくためにはさらに多くの支援が必要となっていくのです。

その部分にも多くの手助けがないと元のような生活には戻りにくいでしょう。
物や命など災害では多くのものを失ってしまった人たちがいます。

そういった人たちが自らすべてを抱えて復興していくという事は困難なことも多くあります。
直接その場に行って助けることが出来なくても、何らかの形で関わり続けていくという事も考えておきたいものです。

その立場に将来自分が置かれるかもしれないと考えると、災害被害の深刻さと支援の必要性も感じやすくなるでしょう。
ぜひ少しの力でもいいので、続けていくという事を考えてみてください。

▶️まだ復興ができていない過去の災害にも目を向ける

特に意識しておかなくてはならないのは過去の災害です。
最近は短い期間に多くの災害が起こっているという事もあり、直近の災害については意識が強くあり支援も集まりやすいものですが、しばらく時間がたってしまうと人々の意識や話題にも上らないということになりがちです。

募金やボランティアをするにしても新しい災害だけに気が向いてしまい、以前の災害についてはなかなか集まりにくいという事もあります。
実際にはまだまだ復興ができておらず、支援が多く必要であるにもかかわらず受けられなくなるという事もありうるのです。
特に次々起こった天災の間隔が狭い場合などは忘れ去られてしまうところも多くあります。

勿論直近の大きな災害について支援を重点的に行うという事は大切でしょうし、そうしたいと思う気持ちは大切です。
しかし、それだけではなく以前の災害からまだ立ち直れていないところについても支援を忘れないようにしていくということがこれからは重要になってきます。

最近の気候の状況や地震が頻発している状況を考えると、これからも災害はなくなることなく起き続けていくことになります。
そのたびに以前の被害が忘れられていくということになれば、支援が必要でも届かなくなるという事もありうるでしょう。
そういったことは避けておきたいものです。

そのために重要なことが災害について意識をしておくという事です。
勿論災害の状況を知って自分たちの防災活動に生かしていくという事も必要なことですが、被害などをニュースなどで見ていて、何かの時に思い出して自分にできる協力をして関わっていくという事につなげていくことも必要です。

それが災害報道の大きな意味と言えるでしょうし、私たちが心がけていきたい事でもあります。
「知る」ことが必要で大切だという事はこうしたことからも言えることなのです。

▶️個人の心がけで募金などを通して復興支援をしていく

天災であるという事から事前に対策をすることも難しく、また誰にも責任を問うことが出来ないことでもあるので、被害を受けた人はそれを抱えて生きていかなくてはなりません。

災害後に肉体的にはもちろんですが精神的にも大きな傷を受けてしまうという方がいます。
その方が人生を取り戻していけるように、ちょっとした手助けをしていくことは私たちにとって重要なことであり、今後の社会の仕組みとして考えておかなければならないことです。

現在はまだ仕組みとしてできているという事は少ないですから、個人の心がけで募金などを通して復興支援をしていくということが重要になってきます。
復興支援をしている日本ユニセフなどの団体などに寄付をするのもよいですし、直接被害を受けた自治体などへ寄付をしていくという事も支援の形として挙げられます。

どのような形であっても支援をし続けていくという事を考えておきましょう。
すべての災害に対して対応することは難しくても、自分にとって縁のある土地などの災害にはぜひ気持ちを向け続けていきたいものです。

長期的に支援が必要になるからこそ、現状を知って支援を続けて行けるように意識を持ち続けていくようにしましょう。
一人一人のちょっとした力が大きな力となっていくはずです。

外資系のエンジニアリング会社に就職

大学の機械工学を専攻し外資系のエンジニアリング会社に就職しました。
新入社員教育ではお客様に実際に納入したプラントを使って行われました。

ところが実際に配属されたのは営業部でした。
勿論技術系の営業ですが営業の基本的な知識を勉強する為営業セミナーに派遣され鍛えられました。

特にお客様対応、価格交渉の仕方、競合相手の情報の収集方法、売掛金回収の重要性の認識を含めた経理の基礎知識等を勉強しました。

営業セミナーが終わりますと担当顧客リストが手渡され実戦開始です。
幸い自分の会社が納入実績のある会社が殆どでお客様を回りながらプラントのスペアーパーツの販売等が中心でした。

注目されている証券会社はどんな会社か

売掛金の回収まで営業が行うケースも

又お客様の支払条件も様々で売掛金の回収まで営業が行うケースもありました。
特に納入しお客様の検収条件を満足し支払が行われるこのプロセスの重要性を諸先輩から叩き込まれました。

自分の会社に取っては死活問題である認識で行うよう助言を受けました。
スペアーパーツの販売やプラントと定期検査の仕事を頂ながら一年が過ぎようとしていたころとんでもない問題に直面しました。

私の先輩営業部員が契約し納入した紙パルプ業界では大手の製紙会社向けの製紙プラントに関して問題が発生しました。
約束のプラント代金が支払われないのです。

即ち売掛金の回収に問題が発生しました。

上司を経由して営業経験の浅い私に代金の回収仕事が来た

会社の経理部から営業本部長に連絡が入り速やかに代金の回収を行うよう指示が出されました。
その指示が上司を経由して営業経験の浅い私に来ました。

直ぐに同期入社で経理部に配属された友人に連絡を取り、売掛金、支払条件、公定歩合、手形を現金化する場合の金利等の一般常識を教えて貰いました。

それからはお客様に日参し代金支払いのお願いをし、相手の会社の代金支払い停止の理由を聞きました。
お客様の言い分はプラントは正常に稼働しているが紙の品質にばらつきがあり、その原因を私の会社に問い合わせ中も納得のいく答えが返って来ないとの事で、品質のばらつきが収まれば代金を支払うとの事でした。

無事売掛金の回収ができた

会社に持って帰り技術部長に説明しましたが、お客様の原料、パルプの品質に起因しているとの事でした。
次の日一人で製紙会社に出向き原料のバラツキの話をしていましたが、お客様の方で製紙機械の前の行程にミキサーを取り付けバラツキが改善したとの事でした。

直ぐに支払手続きが始まり一か月遅れで売掛金の回収ができました。
私に取ってはいい勉強になり自信もつきました。

こちらも参考・・・売掛金買取り

手軽に遊べるオンラインカジノ

カジノとは、賭博を行う施設の一つでルーレットやブラックジャックなどのゲームを行いながら金銭をかける場所です。
カジノといえばラスベガスやマカオ、ヨーロッパなどを思い浮かべる人も多いかと思います。

しかし、手軽に日本にいながら楽しみたいという人もいると思いますが、そんな人にオススメなのが手持ちのスマートフォンやパソコンなどからいつでもどこでも楽しむことができる「オンラインカジノ」です。

文字通りオンライン上のカジノで、オンラインであること以外は実際にあるカジノとほぼ同じゲームを楽しめることができるようになっています。
チップをかけてゲームをプレイすれば、勝てば勝ち金が発生して、負ければチップを失います。

そんなオンラインカジノは様々な楽しみ方があります。
普通のオンラインゲームのように暇つぶしやゲームを楽しむためにプレイすることができたり、お金を増やすための投資目的に利用するなどができます。

本物のお金をかけるカジノではありますが、最低金額が低いためちょっとしたゲームとして遊ぶことができます。
大きな金額を用意する必要はなく、わからないことがあったり、トラブルが発生した場合にはサポートから運営に相談することが可能です。

オンラインのカジノは基本的には外国のサイトですが、日本語に対応しているサイトもあります。
安心して遊びたいという場合には、日本語でもサポートしているところを選ぶことがおすすめです。

規模の小さいところでは日本語のサポートがない可能性もあるため、登録する前にきちんと調べておくことが大切です。

オンラインカジノって不正とかないの？

オンラインカジノは不正が行われているのではないかと心配、という人もいるかと思いますが、確かにやろうと思えばいくらでもイカサマすることができます。
イカサマをしている業者がいないとは言い切れませんが、大手であればそのような心配をする必要はほとんどないと言えます。

大手サイトであれば信用問題に関わってくるもののため、イカサマをする方がリスクが高くなってしまうためです。
カジノはもともと胴元側に有利にできている場所です。

そのためイカサマをしてそれがバレた時に客が逃げてしまうよりも、信用できるサイトとして普通に多くの人に集まってもらった方が利益が上げることができるようになるためです。

そのため、オンラインのカジノで遊びたいという時には、なるべく大手の信用できるカジノを選ぶことがオススメとなります。

しっかり税金はかかります

オンラインカジノは普通のカジノと同様にいろいろなゲームを楽しめることができ、お金を儲けることができるようになっています。
場合によっては勝ち金が高額になることもあります。

ただし、注意したいのが思わぬ大金を手に入れた時には、しっかり税金がかかるということです。
これは通常のカジノでも同様でたくさん稼いだ場合には確定申告をきちんとしないと、脱税ということになり本来の税金に加えて追徴課税を払うことになってしまいます。

払う必要があるのは、その年の1月1日〜12月31日までの間に50万円以上の儲けがあったプレイヤーに必要です。
損失は考慮されないため100万円儲けた後に80万円損をしてしまったという場合でも、最初の100万円の儲けに対して税金がかかってくるため申請が必要です。

納税の必要がある場合には、確定申告をして税務署にて納税を行います。
無申告でも良いのではないか、と考える人もいるかと思いますが、払い戻しには銀行などの公的な記録が残ります。
調査もしっかり行われるため、必ず納税を行うことが脱税にならないためにも重要です。

詳しくは「オンラインカジノと税金～確定申告は必要？」も参考

お金儲けを目的にした場合には10万円程度は用意したい

オンラインカジノを楽しむためには、まず登録する必要があります。
ギャンブルですので当然年齢制限があり、基本的には18歳未満はプレイできず、サイトによっては20歳以上でなければ登録できないところもあります。

次に遊ぶためのお金を用意します。
ちょっと暇を潰したいというだけならそんなにお金を用意する必要はありませんが、お金儲けを目的にした場合には10万円程度は用意しておきます。
少なくとも5万円は欲しいものです。

オンラインのカジノの場合ほとんどが賭け金をプレイヤーの任意で決めることができます。
ただし、注意したいのが始めた頃は少額でもビクビクしなら賭けていたところが、慣れてくるとさらに強い刺激を求めて賭け金が上がることが多いのです。

また、実際にお金のやり取りが見えているわけではないため、現実感がなく普段節約している人でも大金を不用意に使い切ってしまうというケースも珍しくないとされているため注意が必要です。

お金以外では、チップを購入するためのクレジットカード、払い戻しの時に必要な身分証明書、身分証明書を提出するためのスキャナーや、お金を口座に入れるためのインターネットバンキングを用意してからカジノに登録します。

オンラインカジノは自宅にいながら大金を手に入れることができる可能性がありますが、あくまでも遊びの範囲で楽しいギャンブルをすることが大切です。

省エネを考える

自動車や家電製品などを購入する際に必ずと言ってよいほど目にする言葉が省エネです。
実際に車を買った場合、やはり燃費というものはランニングコストに直結してきますし、冷蔵庫やエアコンなど稼働時間の長い電化製品は電気代がランニングコストになります。

そして、このランニングコストが高ければ、初期の購入費用が安くても結果として割高になってしまうことは珍しくありません。
そのため、我々消費者は初期費用に維持費や電気代などを足した金額を、自動車や家電製品を購入する際の参考としています。

このように、一般的に消費者が省エネという言葉から連想するのは「エネルギーを使用して得られる効果に対するコストの削減」といった、いわゆる節約と言われるものではないでしょうか。

確かに、家計を始めお金の問題というものは私たちから切り離すことができない大きな問題です。
しかしながら、省エネの本質は決してお金の問題ではありません。

エネルギー資源の問題

では、何の問題であるかというとエネルギー資源の問題です。
私たち日本人は経済的に発展した先進国で物質に恵まれた国に暮らしています。

そのため、一人当たりのエネルギー消費量もかなり大きいです。
そして現在ではアフリカ諸国などこれまで発展途上国であった国の中でも経済が発展し、それに伴う人口の増加や都市化などによって世界中でエネルギー消費量が大きくなっています。

そして、このままではいずれ石油などの天然エネルギーの多くが枯渇してしまうとも言われています。
ここで断っておきたいのは決して発展途上国が豊かになることが悪いということではありません。

世界中の一人でも多くの人が豊かになることは素晴らしいことですし、どの国にも、どの人にも豊かになる権利があります。
このように考えてみると、エネルギーを節約するというのは世界中の人が豊かに暮らすことができるための手助けであるとも言えます。

日々の生活から省エネについて改めて考えてみる

こうして、金銭的な観点からではなく、世界中の人たちや今後の地球のために省エネについて考えてみた場合、今までのやり方に少し疑問がわくのではないでしょうか。

例えば自動車を買い替える場合を考えてみると、少しでも燃費の良いエコカーに乗り換えるのは、自動車の燃料として使うエネルギーの削減にはなるかもしれません。
しかし、もう少し踏み込んで考えてみると、今乗っている自動車をそのまま乗り続けるという手もあるのではないでしょうか。

もちろん、自動車は実用性だけではなく装飾的なものでもあるので、古くなったから新しいものに買い替えることが悪いことではありませんが、今乗っている自動車をもう少し長く乗ることは自動車の生産台数の抑制にもつながるはずです。
そうすれば、自動車生産の際に発生するエネルギーの削減に効果が期待できます。

このように何かを長く使用するというのは根本的な使用エネルギーの削減に非常に効果があると、専門家のエスコシステムズは言及しています。

そもそも必要なものは買わないこと

また、長く使うことも大切ですが、それ以上に効果的なのが「そもそも必要なものは買わない。」ということです。
省エネをただの金銭的な問題と捉えていると、自分が直接支払う電気代やガス代といったものにしか意識が及びませんが、きちんと地球規模のエネルギー問題であると考えれば、衣類や食品など、日用品の中でも必要なものを減らす意識が芽生えるはずです。

例えば食品ですが、野菜を生産するのにも肥料や農薬などを生産、運搬するエネルギーや、産地からスーパーへ運ぶためのエネルギーなども必要になってきます。

日本は自給率が低く、たくさんの石油エネルギーを使って海外から、食品を多く輸入しています。
しかしながら、その反面で輸入した食品の半分ほどが食べ残しなどで廃棄されていると言われています。

食べないものをわざわざ海外から運んできて、捨てるというのはエネルギーの無駄遣い以外の何者でもないはずです。

誰のためにエネルギー問題に取り組むのか？

しかし、私たち人間は動物と違って嗜好品を必要とする生き物です。
そのため、服が好きな人にとって最低限の服しか持たないことは難しいでしょうし、食べることが好きな人にとって常に粗食を強いることはできません。

しかし、現在の先進国にはとにかく多くの物がありふれていて、企業は多くのものを売るために、多額の広告費や宣伝費を投じて、たくさんの物を消費者に売っているのが現状です。
そして今や省エネ自体がビジネスのひとつになっているとも言われています。

何か新しい物を購入する際にエネルギーについて意識するのは素晴らしいことですが、たくさんの人が本当に欲しいと思うもの以外を少しでも買わないようにするだけでも、エネルギー問題の改善に繋がるはずです。

エネルギー問題は進行を続ける病気のようなもので、放っておいても回復することはありませんし、後回しにすることもできません。
まずは一人一人がそもそも何のため、誰のためにエネルギー問題に取り組むといった根本的な考え方を見つめ直す必要があるのではないのでしょうか。

※エスコシステムズより引用