１.外国人用賃貸物件なら高級物件にも出会える

バンコクで賃貸物件を探す場合に知っておかないといけないのは、日本のようにペットを飼うことができる物件がとても少ないという点です。

一口にペットと言ってもいろいろとありますが、ハムスターとか小鳥などと違って、かごなどに入れて飼うことができない犬とか猫になるとかなり選択肢は狭くなります。

区分所有のマンションのコンドミニアムの場合だと、物件自体は大丈夫でも部屋を所有しているオーナーの方がＮＧという場合も少なくありません。

日本では簡単にペットを飼うことができる物件を見つけることができますが、バンコクは日本とは違うという点を理解しておくことが必要です。

バンコクの外国人用の賃貸物件の場合は、40㎡～300㎡ぐらいが一般的です。

しかし間取りとか収納スペースが日本の物件みたいに機能的な造りではなく、リビングがかなり広いとかよくわからない部分に柱があるといったこともよくあります。

とにかく物件を探す場合には、広さよりも自分が住んだ時に使いやすいかどうかを重視することが重要になってきます。

もちろん自分に合った広さかどうかというのも決める際にはとても大事です。

広い物件になればなるほど快適でゆっくりとできると思われがちですが、バンコクは常夏なのでその分冷房代金が跳ね返ってくることも珍しくないです。

でも外国人用の賃貸物件というのは、すべてが高級物件と言われています。

そのためフィットネスとかプールがついている物件がほとんどですし、中にはコーヒーショップとかミニマートやサウナさらにゴルフ場がついているようなところもあります。

その他には子供の遊び場が併設されているところもあるので、小さい子供がいる家庭の場合は子供の遊び場に困ることもありません。

２.一般的には家具家電付き物件です

プールがついている所は多くありますが、物件によってプールの広さはいろいろです。

小さく子供しか泳げないようなものから、コーチを読んで水泳のレッスンを受けられるようなところもあります。

子供と一緒に住むという場合には、子供用のプールがあったり中庭が広くて遊具などがある物件がとても人気となっています。

日本の物件の場合は、家具とか電化製品を自分で揃えるというところが一般的です。

でもバンコクの場合はテレビとかソファやテーブルさらに、家具やエアコン、電子レンジなどの家電も完備されてるところがほとんどです。

物件を選ぶ際には、家具とか電化製品などが壊れていないかなど状態を見ておくことも大事です。

私も初めてこちらで家を選ぶ時には、家具とか家電が最初からついていたので本当に驚きました。

住む場所によっておいてある家電とか家具が違うので、余計に迷ってしまった記憶があります。

部屋はこっちの方がいいけれど、電化製品はこっちがいいというようなことがあったからです。

選ぶ際には迷ってしまうと思いますが、やっぱり使い勝手なども大事なので家具とか家電もきちんと見ておくことが大切です。

３.日本の環境とは異なる注意したい住居選び

バンコクの物件というのは、何かと不具合が多いということも事前に知っておかないといけません。

日本の場合にはそういった不具合はほとんどありませんが、こちらの国では非常に多いです。

たとえは水周りですが、天井から水が漏れてきたとか下の部屋に水が漏れた、エアコンから水が漏れてきたとか日本では考えられないようなことが普通に発生します。

日本とは違って、一年の半分が雨期なので扉とか窓の建てつけが悪いとどうしても雨漏りも発生してしまうのです。

管理の良い物件だったら、修理人が常駐しているので何かあったらすぐに駆けつけてくれて対応をしてくれますが、管理の悪い物件だと約束をしたのにその時間に来ないとか修理が適当でまたすぐに壊れてしまって雨漏りが発生してしまうなどといったことが起こります。

家を選ぶ際には、できるだけ管理の状況が良いところを選ぶことが大事です。

そして泥棒にも油断をしてはいけません。

セキュリティに関しては２４時間警備員が常駐しているというところがほとんどですが、警備員がいても２４時間体制ではないとか、人数が少ないので目が行き届いていないという場合もあるので必ず確認をしないといけません。

入口のドアがオートロックなのに故障をしていて意味がないというところもあります。

さらに、実際に泥棒の被害にったという方の中には内部の犯行だったということも多いです。

外部からの侵入が難しいマンションなどは、メイドとか警備員や作業員などによる犯行が多いので、日頃から貴重品は金庫に入れるとか自分で注意をして持ち歩くということが大切です。

日本と同じようにトイレは水洗ですし、自動のウォシュレットがついている物件も増えてきました。

そのためトイレは日本と同じようなタイプのものを使うことができるので特に心配をすることはないです。

家族用の部屋になると、メイドさん専用の部屋がついているという物件も多くあります。

熱帯の地域なので虫も多いため、定期的に害虫駆除をしてくれている物件を選ぶことも大事です。

仏壇の処分方法

引っ越しや買い替えなどによって、現在使っている仏壇の処分に悩んでいる人も多いことでしょう。
日ごろから菩提寺や仏具店などとお付き合いがあるのであれば、処分方法も考えられるかもしれませんが、多くの人がこのようなケースでは悩むものです。

大切な先祖をおまつりしているものであるからこそ、粗末に扱いたくはないでしょう。
一般的な処分方法としては大きく分けると四つの方法があげられます。

菩提寺にお願いする方法や仏具店に依頼する方法、自治体の粗大ごみ回収、専門業者にお願いする方法の四つです。

⒈菩提寺にお願いする方法

もしも菩提寺があるのであれば一番最適な方法の一つと言えます。
開眼供養から閉眼供養まですべてをとりおこなってもらうことができ、処分だけではなく購入に関しても相談にのってもらうことができます。

しかし菩提寺に対し毎月の務めがあるためこれに関しては面倒に思うケースも多いものです。
仏具店に依頼できるのであれば間違いなく安心して依頼することができるでしょう。

購入や処分の日程調整もしやすく、処分をする際の手続きも非常にスムーズです。
新しく購入する場合には金額が割り引かれる可能性も考えられます。

⒉自治体の粗大ごみとして出す場合

しかし購入する場合は良いですが、処分だけとなると依頼しにくいのが現状です。
自治体の粗大ごみとして出す場合には、自宅近くの指定の場所に日時を確認したうえで捨てることになるでしょう。

仏壇をごみ収集所に捨てることにそれほど抵抗はないのであれば処分方法の一つとして候補に挙がります。
金額は自治体によって異なりますが比較的費用は安く済みます。

自分で処分することになるので面倒な手続きも少なく、実際に申し込みが必要となりますが書類作成なども少なくて済むでしょう。
しかし自治体によっては仏壇は引き受けてくれないところもあり、ごみ集積所に捨てることから周りの目が気になる人も見られます。

またごみ回収者によっては宗教上の理由などから不快な思いをさせてしまうことにつながるかもしれません。

⒊最後に業者に処分を依頼する場合

最後に業者に処分を依頼する場合には、魂抜きなどもすべてお願いするケースと、処分だけを依頼するものにわかれます。
業者に関しても業者に関しても仏具専門店なのか、仏具を扱っているだけなのかで違ってくることでしょう。

専門業者であれば魂抜きからすべてを任せることができ、粗大ごみとして処分するので人の目が気になることもありません。
自分で自宅から移動させる手間もなく、指定した日に処分することができスムーズと言えます。

しかし費用に関しては粗大ごみと比べるとやや高額になるでしょう。
サイズや魂抜きなどを行うことによっても金額は異なります。
また業者を探す手間も発生します。

処分の流れについて

処分方法とともに、処分の流れについても知っておく必要があります。
処分を検討する場合には必要な手続きもあることから、できる限り時間に余裕を持ったうえで検討していく必要があります。

まずは開眼供養が行われているかを確認します。
魂を仏壇に入れることを開眼供養と呼んでいますが、これを行っていた場合には閉眼供養が行う必要があります。

閉眼供養が必要なのであればまずは菩提寺に連絡をして魂を抜く儀式として閉眼供養を行います。
その後仏壇を運び出し、処分をすることになります。

また処分を考えた場合に、比較的高価なものであることから、買い取ってもらえれば少しはお金を手に入れることができるかもしれません。
買取してもらえる場所は、古美術商や仏具店、リサイクルショップやネットオークションなどがあげられます。

古美術商は美術的な価値がありそうな場合には引きとってもらえるかもしれません。
また仏具店であれば新しく仏壇を購入する際には引き取りとともに割引きをしてくれることもあります。

リサイクルショップやネットオークションで処分する方法もある

購入する際にはぜひとも相談してみたいところです。
リサイクルショップによっては、買取を引き受けてもらえるところもあります。

気をつけなければならないことは移動手段で、繊細なものであることから素人が移動させたことで壊れてしまうケースもあり十分な注意が必要です。
また一言でリサイクルショップといっても特定の宗派向けのリサイクルショップもあるので、このようなものがないかどうかを菩提寺に確認してみることもお薦めです。

ネットオークションでの取引きは少ないですが全くないわけではありません。
家具調のものやコンパクトなもので、比較的汚れや破損個所がなくきれいなものの場合には落札を希望する人もいるでしょう。

出品に制限がかけられてるわけではないため、出品して見るのも一つの手段です。
また落札者があらわれたとしても、配送や移動の際には十分に気をつけなければなりません。

新しいものを購入するのであれば下取りを相談してみるのもお薦めです。
新しいものを購入する際に無料で下取りをしてもらえることもあり、下取りを選べば移動に関しても専門知識を持つ人が運んでくれるため傷つけることなく運ぶことができます。

1.家賃保証会社とは？その役割を解説

最近よく耳にする家賃保証会社とは、借主から手数料を取ることで家賃を連帯保証してくれるところです。
借主が万が一家賃を払えなくなって滞納が発生してしまった時には立て替え払いを実施します。

立て替え払いをしてもらったら借主はもう支払わなくて良いというわけではなく、保証会社から借主に請求が来ますのでそちらに支払うことになります。
万が一明け渡し訴訟になった時にはその訴訟費用を保証会社が負担して行い、その他に残置物の撤去費用や原状回復費用なども保証されるのが大きな特徴です。

借主にとっては全保連など家賃保証会社を利用するメリットはかなり大きいといえます。
家賃を滞納した時の心配をしなくても良くなりますので、精神的にずい分楽になるはずです。

→全保連株式会社の中途採用・求人・転職情報

急に仕事が無くなったり怪我をして働けなくなったりといったことが起こった場合にはそれまで順調に支払えていた家賃を支払えなくなる可能性が出てきます。

そのような不測の事態に備えることができるのが家賃保証会社で提供されているサービスであり、大家さんにとっても訴訟費用や原状回復の費用を保証してくれるのは大きいようです。

2.連帯保証人がいない人でも安心して借りれる

中には賃貸住宅を借りたい時に保証人が立てられないケースもあります。
保証人が立てられないと借りることができませんし、設立間もない会社に勤めていて信用情報に問題が生じますので、契約を結びたくても結べない事態が発生します。

そんな時に利用することで問題なく賃貸契約を結ぶことができ、入居することが可能です。
利用することで物件を選択する際の選択肢が広がって、自分の好みの部屋を見つけやすくなります。

大きなメリットがあるサービスではありますが、利用するためにはやはり費用がかかりますので、費用面をデメリットと考える人もいるようです。
ただし、これは必要経費と割り切って支払うべきものであり、安心するためにかかる費用だと考えるようにしましょう。
かかる費用は掛け捨ての保険のようなものであり、返ってくることはありません。

注意したいのは、物件によっては大家さんの意向で使えないこともあるという点です。
家賃保証会社でも倒産することはあり、以前に倒産してしまって痛い目にあったという場合には利用しないことに決めているケースもあります。

3.保証人がいても家賃保証会社を使うことを義務付けているケースも・・・

そのような時には借主が希望しても連帯保証人を立てるしかありませんので、依頼できる人がいなければその物件を諦めるしかありません。

万が一契約していたところが倒産してしまった場合には連帯保証人がいない状態になり、すぐに連帯保証人を立てる必要が出てきますが、立てられないから利用したという人も多いのでかなり厳しい状況です。

借主側できちんと連帯保証人を立てているのにも関わらず家賃保証会社を使うことを義務付けているケースもあります。
個人の賃貸ではあまり見られませんが、事務所の契約などではよくある話であり、決して珍しいことではありません。

貸す側がリスクを抑えるための手段として用いる手法ですので、ケースバイケースだということを覚えておきましょう。

現代社会では核家族化が進み、親族に対してもなかなか頼みにくいということが増えています。
また、身寄りのないお年寄りが賃貸契約を結ばなければならないケースもあり、賃貸契約を結ぶのが大変になっています。

4.強引で行き過ぎた督促や強制退去などが起きて問題になっている

家賃保証のニーズの高まりと共にこういった会社がサービスを開始し始めて既にかなりの人が利用しているのですが、中には強引で行き過ぎた督促や強制退去などが起きて問題になっていることもあるようです。

現在のところ規制するような法律がありませんので、自主ルールを策定して会員会社に規制を促すことで適正化を図っている状態です。
ですから、どこの会社を利用するのかでサービスの質もずい分変わりますし、良くない会社に当たると不快な思いをすることもあるかもしれません。

近年家賃保証を行う会社の数が一気に増加する傾向にありますが、それは家賃を滞納する人が増加しているからです。
上昇幅はそれほど大きくはありませんが、増え続けていますので、何らかの対策が必要だと考えられています。

背景にあるのは収入が少ない高齢者世帯や収入が不安定な外国人世帯などの増加であり、経済的な基盤がぜい弱な方や収入に見合わない部屋を借りている人にトラブルが発生しているようです。

家賃を滞納すること自体を悪いとは思っておらず、大家が督促したくらいでは埒が明かないこともありますので、そんな時には家賃保証会社が入っていると安心です。

利用すれば、十分な督促を行えずに未回収となって泣き寝入りするような事案を減らすことができます。
当事者に代わって対応してくれるという部分が貸す側にとっての大きなメリットであり、滞納されている分を立て替え払いしてもらえる点も見逃せません。

つまり、貸す側と借りる側の双方にメリットのあるサービスとなっていますので、現代の社会情勢を踏まえると増えていくのは当然の流れだといえます。